ビットコインが急騰!!400万円超へ上昇した理由と今後の動きは??

仮想通貨ニュース

ビットコインがとんでもないことになっている。なぜ高騰しているのか?どこまで上がるのか?様々な情報が飛び交う中、1月7日の深夜から8日の未明にかけて、ついに日本円で400万円を突破した。

2017年の12月以来、3年ぶりに過去最高値を更新し203万円を突破すると、そのままの勢いで上がり続け、年初に300万円台に突入後、わずか一週間で100万円以上の上昇を記録した。
新型コロナウィルスによる世界的経済不況と反比例するかのような成長を見せたビットコインは、2020年の1年間で300%以上も値を上げたことになる。すでに界隈では「歴史的高騰」や「歴史的高値」と言われ、バブルの再来を予感させている。

引用元:Coincheck

3年前、最高値を記録した2017年の12月をピークに、1年後の2018年12月には5分の1まで下落したビットコインだったが、今回の高騰は一時的な上昇ではなく、安定上昇の兆しが見えるとの見解を唱える投資家やアナリストが多い。
なぜ高騰したのか?そしてこれからも安定的に上昇していくのか?
今回、いくつかの説をご紹介させていただこう。

ビットコイン高騰の要因は?

1.やはりコロナによる経済危機が背景か

全世界同時パンデミックが映画でも漫画でもない、現実に起こった。2020年、世界各国はコロナによる経済危機で、国民と企業、文化を守るために過去最大の財政出動を余儀なくされ、国家にも「風邪」が蔓延している。経済学の常識として財政が悪化すれば、金利が上昇し、インフレが発生する可能性がある。機関投資家の一部は既に、インフレに備えてポートフォリオを見直している。

インフレが想定される中、投資するなら株式や不動産、金などのインフレに強い資産を保有するのが賢明だと言われているが、中でもビットコインは最強の投資コンテンツと言える。金とビットコインは共通点が多く、似ていると言われているからだ。

金とビットコインの共通点や類似する点についての説明はここでは省くが、ビットコインにも金と同じメカニズムが働く可能性が高いということになると、金に加えてビットコインを保有するという選択肢が増えてくるのは当然の成り行きだ。インフレを意識した国家や企業、個人や機関投資家による今回の相場と、コロナ危機による影響は当分連動して続いていくため、ビットコイン価格はインフレによって通貨の価値が毀損した分だけ上昇する余地が生じることになるのだ。

1月6日、米連銀元総裁のKevin Warsh氏が米CNBCの金融関連番組に出演した際、仮想通貨、主にビットコインの優位性について以下のように見解を語った。
現在の政治、経済の環境に置かれては、ビットコインに投資するのは、道理にかなう。ポートフォリオに加えるべきだと。

Warsh氏が指す「環境」とは当然、2020年の新型コロナウィルスによる世界的な危機的状況とその未来についてだ。公表されていないだけで、多くの金融機関や上場企業などもインフレヘッジとしてビットコインに注目し、ポートフォリをに分配する動きをしている。その結果こそがこの高騰なのだ。

さらにWarsh氏は、金とビットコインを比較して、「ビットコインの存在によって安全資産とされてきた金の地位は揺らいでいる。ビットコインが存在していなければ、金はより高騰していたかもしれない。」、「もしあなたが40代以下なら、ビットコインはあなた方にとって、新たな金だろう」とビットコインの台頭と人気を評価した。

2.供給不足

仮想通貨データ提供企業のグラスノードが2020年12月29日に発表したデータによると、ビットコインはほとんどが非流動的で、供給量の78%が動いていないという。

グラスノードの最高技術責任者であるラファエル・シュルツクラフト氏によると、現在市場に供給されているビットコインは1860万BTCあり、そのうちの78%が非流動的だと推定している。さらに同氏は、現在常時流通していて、売買可能なのはビットコインは420万BTC(22%)しかないとも指摘している。
つまりはこういうことだ。
低い流動性の中での買いは、長期保有が目的であり、これから価値が上がっていくと確信した強気の買いであるため、上昇は続いていく。コインが流動的から非流動的に移動すればするほど、強気になり、さらに上昇していくのだ。

また別のグラスノードのデータによると、世界の仮想通貨取引所に保管されているビットコインは、ここ2カ月で9%減少し、240万4788BTCとなった。
取引所のビットコイン保有数の減少は、市場での強い保有心理を示している。
これがビットコインが上昇を続けている2つ目の理由だ。

3.様々な事象が上昇を後押し


ここ1カ月で価格が2倍にまで急騰した直接的な理由として、中国がデジタル人民元の実証実験に踏み切ったこと、IMF(国際通貨基金)が事実上、デジタル通貨の普及を認める報告書を公表したこと、さらには米大統領選でデジタル通貨に前向きなバイデン氏が優勢だったことなども上げられる。

IMFは2020年10月、デジタル通貨が普及する可能性が高まっており、この動きが加速した場合、民間によるデジタル通貨圏の出現もあり得るとする報告書を公表した。各国の通貨当局は市中銀行を通じて通貨を管理するという従来の制度から極めて大きな経済的、政治的利益を得ている。デジタル通貨が普及すれば、こうした特権の一部を失うという現実を考えると、多くの通貨当局がデジタル通貨に否定的なのは損得勘定としては当然のことだろう。

そして、ビットコインだけでなく、米フェイスブックがディエムという仮想通貨を開発し、まもなく限定的にリリースされるなど、民間主体のデジタル通貨は着実に増加している。しかもあの中国が先陣を切ってデジタル人民元の実証実験に乗り出し、IMFは2020年10月、民間によるデジタル通貨圏の出現があり得るとする報告書を公表した。IMFから一連の状況を認める報告書が出たということは、デジタル通貨の普及はもはや避けて通れないことがハッキリしたということだ。

4.アルトコインにも影響。第二次アルトバブル到来か


仮想通貨の永遠の二番手、アルトコインの旗手と言えばイーサリアムだが、グーグルトレンドによれば、「イーサリアム」という言葉の検索数が過去最高を記録した。イーサリアムもビットコインの上昇がもてはやされる中、3年ぶりに12万円を突破するなど、強気トレンドが続いており、イーサリアムを中心としたアルトコインへの関心は高まっている。

米大手仮想通貨(暗号資産)ファンド「パンテラキャピタル」の予想レポートでは、まずビットコインが上昇して強気相場が継続したのち、アルトコイン市場が2021年にかけて本格始動する可能性が高いと予想されている。

時価総額10位以内のアルトコイン(ラージキャップ)はビットコインとの相関性が高く、じわじわと上昇していく傾向にあるが、ミドルキャップと呼ばれるまだまだ無名のアルトコインの中には、ビットコインやイーサリアム、XRPのパフォーマンスを大幅に超えるリターンを出している銘柄もあり、ビットコイン以上に注目すべきマーケットである。

今後さらにビットコインが上昇する可能性は?

この記事の執筆中にも、ビットコインが430万円を突破したとSNSが沸いている。コロナによる世界的パンデミックで何もかもが低迷した世界に、突如始まったビットコインの歴史的高騰。
まだまだ謎に包まれた仮想通貨の主役たるビットコインが、お金の価値だけではなく、世界の色々な価値観を変えていくだろう。

約3年前、ビットコインは“終わった”と思われていた。

かつての仮想通貨バブル下では、街中に仮想通貨関連の広告が頻出し、テレビは仮想通貨取引所のCMで埋め尽くされ、様々な怪しげなコインも登場したりもした。しかし、今年のビットコイン相場には17年末から18年初頭に見られたような熱狂はどこにもない。

だがもはや、誰も疑うことはない。ビットコインの価値や優位性やそれに纏わるテクノロジーを。
ビットコインなんて今だけで、いつかまた終わるだろうなんて思っている人間はもういない。
「あの時ビットコインを買っていれば」と思っている人間が世界中に溢れているのがこの2021年だ。

目にも見えず、それ自体はなんの価値もない概念のようなビットコインという仮想通貨が、これからの世界とたくさんの人生を変えるのは確実だ。そこには価値があり、価値があるものの価格はこれからも際限なく上昇していくだろう。
今後も仮想通貨の価値と、そのストーリー、そして未来の実用性などについても考察し、調査し、ご紹介していきたい。

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