ビットコインが令和効果で急騰！？突然50万円超へ上昇した理由と今後の動きは？

2022 6/16

2019年4月3日 2022年6月16日

日本の新元号「令和」が発表されたその翌日にあたる2019年4月2日、仮想通貨業界ではビットコイン急騰のニュースが駆け巡りました。

昨年11月にビットコインは大きく下落し、それ以来50万円台どころか30万円台という状況が続いていました。
そして2019年に入ってやや価格は上昇し40万円台となっていたところで、4月2日に突然価格が高騰、一時56万円台まで跳ね上がりました。
これは2019年のビットコイン最高値となっています。
また、1日の間での上昇率も最大値となっているのです。

引用元：TradingView

このビットコインの価格高騰については、一時的なものと思われていましたが4月3日現在も55万円台をキープしています。
今回、なぜビットコインの価格が高騰したのかについては、様々な憶測が流れています。

ビットコイン高騰の原因とは

1.価格上昇が期待されるタイミングだった

ビットコインのチャートにレジスタンスラインを引いてみると、ちょうどブレイクが近いタイミングであったともいわれています。

引用元：TradingView

レジスタンスラインとは？
レジスタンスラインとは、別名上値抵抗線とも言われており、チャート上の上値を繋いで線を引き、それ以上価格の上昇がしないと分析されるラインの事です。通常はこのレジスタンスラインを超える事はないと分析しますが、価格がレジスタンスラインを一度超えると、レジスタンスラインがサポートライン(下値支持線)に変わりさらに価格の上昇が見込まれる場合があります。

2.DeCurretによるSuicaチャージ対応の発表

先日ご紹介した記事「仮想通貨でSuicaがチャージ可能に？仮想通貨取引所「DeCurret」が検討」でもお伝えしましたが、仮想通貨交換業者として正式に金融庁から認可を受けたDeCurretの出資企業である東日本旅客鉄道（JR東日本）が、「デジタル通貨からSuicaへのチャージを検討」と明言しています。

この発表は仮想通貨、そして電子マネー双方にインパクトのあり、今後さらに仮想通貨の可能性を大きく広げるものであると言えます。
よって、この発表がビットコイン価格上昇の後押しになったとも考えられます。

3.大口投資家の取引による影響

今回の価格高騰について多くの専門家の口から聞かれるのが大口投資家の取引による影響です。
中でもピックアップされているのはロイター通信の取材に対して、英仮想通貨投資ファンドBCBグループのCEOであるOliver von Landsberg-Sadie氏が「大口投資家が約1億ドル相当のビットコイン取引が行われていた」と語っていたことです。

また、この取引についてはアルゴリズムによって行われたものであり、複数の取引所において一斉に取引が実行されたともいわれています。

つまり、大口投資家による大量の取引が今回のビットコインの価格上昇をさらに後押しする形となり、結果として前日比20%高を超える上昇率になったのではという事なのです。

4.新元号「令和」の影響

ビットコインが高騰する前日、日本では新元号の発表があり、2019年5月1日からは平成ではなく「令和」となる事が決まりました。
この流れを受けてネット上では「令和市場」「令和元年市場」などとも呼ばれており、長く続いたビットコインの冬の時代が平成と共に終わりを告げるのではないかとも見られています。

今後さらにビットコイン上昇の可能性は？

今回のビットコイン価格高騰も、まだいつまで続くのか、今後上昇し続けるのかあるいはすぐに下落してしまうのか、正直なところ全く予想がつきません。

ただ、これまでを振り返ると仮想通貨は2017年にバブル期を迎え、その翌年にはバブルが崩壊して、そこから数多くの新しい仮想通貨が生まれてきました。
それらは単なる投資の対象としてではなく、新しいサービスや技術と結びつき、私達の生活や文化をより便利なものにしてくれる可能性を秘めています。

その証拠に日本国内のメガバンクと呼ばれているみずほ銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行はすでにブロックチェーン技術を活用したサービスの開発を進めています。
こうして仮想通貨そのものに対する認知度も上がってきて、徐々に法整備も追い付いてきましたので、今後仮想通貨は様々なところで利用されるようになると考えられます。

そうなれば、仮想通貨の代表格ともいえるビットコインの価値が上がる可能性が大いにあると言えるのではないでしょうか。

暗号通貨おすすめ取引所

コインチェック

会社名	コインチェック株式会社（英語表記：Coincheck, Inc.）
住所	〒150-0044 東京都渋谷区円山町3-6 E・スペースタワー12F
設立	2012年8月28日
資本金	385百万円
代表取締役	蓮尾　聡
暗号資産交換業の登録番号	関東財務局長第00014号
加入協会	一般社団法人日本暗号資産取引業協会一般社団法人日本ブロックチェーン協会一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会一般社団法人Fintech協会特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会
取扱通貨	「BTC」「ETH」「ETC」「LSK」「FCT」「XRP」「XEM」「LTC」「BCH」「MONA」「XLM」「QTUM」「BAT」「IOST」「ENJ」

ネット証券などを運営しているマネックスグループの傘下に入ったことで、セキュリティレベルは大幅に向上しています！

2021年にはモバイルアプリダウンロード数「410万」を突破しており、登録者数はグングン上昇しています。他の取引所と比較しても、ここまでたくさんの通貨を取り扱っているのは、Coincheckのみ。最近でも、取引所へのハッキングはしばしば見受けられていますので、運営元がしっかりしている取引所を選ぶのは非常に重要です。もともと金融業を営んでいる「マネックスグループ」がバックについているので、Coincheck(コインチェック)は他の取引所と比較した場合でも、安全性が高いと言えるでしょう！